SDS｜特殊溶接材料の総合メーカー

溶接マテリアル

SDS

安全データシート

当ホームページでは、GHSに対応したSDS安全データシートを掲載しております。

【ステンレス鋼溶接材料】Osten -

(199KB)

【鋳鉄用被覆アーク溶接棒】Nicast -

(179KB)

【チタン及びチタン合金】Titan -

(165KB)

【アルミニウム及びアルミニウム合金】Alu -

(180KB)

【ニッケル及びニッケル合金】Nic -

(199KB)

【銅及び銅合金】Albro - / Bron - / Cop - / Cupro -

(192KB)

【鋼及び特殊鋼】Hialoy -

(195KB)

【520N/mm2級高張力鋼及び低合金鋼】Steel -

(186KB)

【硬化肉盛 -硬化肉盛　低炭素、中炭素系合金】Hard -

(200KB)

【硬化肉盛 -高マンガン系合金】Hard -

(197KB)

【硬化肉盛 -高炭素炭化物系合金】Hard -

(194KB)

【硬化肉盛 -ステライト系合金】Hard -

(192KB)

【その他】Cut / Groove

(194KB)

SDS付表

(83KB)

※溶接材料の安全データシート（SDS）は、JIS Z 7253:2012 「GHSに基づく化学品の危険有害性情報の伝達方法・ラベル、作業場内の表示及び安全データシート（SDS）」に準じて作成しております。
※化管法（いわゆるPRTR法）に準拠したMSDSを統合し、化管法（いわゆるPRTR法）で規定されている通知対象物質は“3. 組成及び成分情報”に記載しております。

PRTR（Pollutant Release and Transfer Register）制度とは？

2001年1月1日より「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律（化学物質排出把握管理促進法）」（以下，化管法，いわゆるPRTR法）が施行されています。これは人の健康や生態系に有害なおそれのある化学物質について，事業所からの環境（大気、水域、土壌）への排出量及び廃棄物に含まれての事業所外への移動量を、事業者が自ら把握し、都道府県を経由して、国に対して届け出る制度で、PTTR（Pollutant Release and Transfer Register）制度と呼ばれています。

算出方法に関する資料

アーク溶接材料は事業者の規模や材料に含まれる指定化学物質の取扱量によっては届出の義務があるため、日本溶接棒工業会技術調査委員会 MSDS分科会において、アーク溶接材料を対象としてPRTR排出量等の算出方法を作成いたしました。

「算出方法に関する資料」は以下のとおりです。

資料1

アーク溶接材料を対象としたPRTR排出量等の算出方法

(21KB)

資料2

別表1-1、別表1-2、別表1-3、別表2及び別表3

(22KB)

別表1-1：各種溶接材料の残材率の一例（参考値）
別表1-2：フラックス入りワイヤ及びソリッドワイヤの1m当たりの質量（参考値）
別表1-3：帯状電極の1m当たりの質量（参考値）
別表2：各種溶接材料におけるCr、Ni、Mn及びMoの溶着金属への移行率（参考値）
別表3：各種溶接材料におけるCr、Ni、Mn及びMoのヒュームへの移行率（参考値）

資料3

溶接工程用作業シート（Excelファイルによる算出例）（Rev.1，2003年3月5日改訂）

(79KB)

3-1：低合金耐熱鋼用溶接材料に対する算出例
3-2：ステンレス鋼溶接材料に対する算出例

資料4（参考）

溶接工程用作業シート（資料3）の説明資料

(39KB)

4-1：軟鋼及び490N/mm2級高張力鋼用溶接材料に対する算出例
4-2：ステンレス鋼溶接材料に対する算出例
（他の品種の溶接材料については、資料4-1及び資料4-2を参考として算出してください。）

作業シート

溶接工程用作業シート（算出プログラム:Excelファイル）

(102KB)

※算出例は該当溶接材料の一例です。資料1～3を参考に、添付の「溶接工程用作業シート（算出プログラム:Excelファイル）」にデータを記入いただき、化管法（いわゆる、PRTR法）の指定化学物質の排出量等を算出してください。

各々の溶接材料における指定化学物質の含有率は、「化管法に準拠したMSDS」の“2.組成，成分情報”をご参照ください。

また、資料2の別表に示します各種数値はあくまで参考値ですので、貴社でデータがあればそれをご使用ください。
なお、添付の「溶接工程用作業シート（算出プログラム）」は、その内容を保証するものではありません。貴社の責任においてご使用ください。
各年度把握した排出量等の届出期間は、原則として翌年度の4月1日から6月30日までです。

ニーズに即応した特殊溶接材料、ろう付材料及び溶接技術をスピーディーに提供致します。